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医療保険は必要?不要?その理由は?-医療保険不要論を検討してみる-

  • 2020年11月11日
  • 2021年1月24日
  • 保険
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みなさん医療保険って入ってますか?

自分が病気になった時のために医療保険に入っている方は多いのではないかと思いますが,保険に入るときや見直す時にこんなことに悩みませんか?

  • 60日型?120日型?何日型にすればいいの?
  • 5,000円?10,000円?入院日額っていくらにすればいいの?
  • いろんな商品があってどれにしたらいいのかわからない!

一方で,「医療保険はなくても何とかなる」「医療保険に入る必要はない」というような意見も多くあるように思います。

保険料はできれば払いたくないですから「入らなくていい」という意見を見かけると気になりますよね。

ただネット上で見かける「医療保険不要論」には受け売りで「不要だ!」と言っているようなものもあり,「自分にとっては」不要なのかどうかはよ~く考える必要があると思っています。

そこで今回は,医療保険に入る必要はあるのかどうかという観点をメインにファイナンシャル・プランニング技能士の資格を有する私の考えもあわせていろいろな角度から医療保険を考えてみようと思います。

・医療保険への加入を検討している人
・保険の見直しを検討している人
・医療保険は本当に不要なのか気になる人

※本記事は医療保険に対する私の考え方をまとめたものです。ご検討の材料にされる際はご自身でよくお考えの上,自己責任にてお願いいたします。

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結論:「医療保険は必要ない」は経済的観点でいえば正しいが全ての人には当てはまらない

私は「医療保険は必要ない」という意見は一定の条件の下」では「経済的に」正しいと考えています。

医療保険は必要ないという意見の中には全てをまとめてそのように論じているモノもありますが,私は全ての方に当てはまるものだとは思いません

その一定条件というのは以下のとおりです。

  • 一定額の貯蓄があること
  • 自営業ではないこと(被雇用者であり「傷病手当金」があること)
  • 長期入院は考慮しないこと
  • 先進医療を不要とすること

基本的に医療保険は不要という意見の方は「支払った保険料のもとが取れない」「高額療養費や傷病手当金があるので致命的でない」という方が多いと思います。

これらを様々な観点から見ていきながら,私があげた条件も解説していきたいと思います。

医療保険不要論をコスパから考える

まず,ベースとなる保険のモデルを決めたいと思います。

  • 30歳で加入
  • 60歳まで保険料支払い,終身保障
  • 日額5,000円,60日型
  • 保険料2,500円/月

このモデルで試算すると,総支払保険料は以下のとおりです。

2,500円/月×12か月×30年=900,000円

この医療保険で元を取るには入院して900,000万円の保険給付を受ける必要があるということになります。

つまり,900,000円÷5,000円/日=180日間の入院で元が取れるということです。
(ここではわかりやすくするために手術給付は考慮しません)

では,私たちは生涯でどの程度入院するのでしょうか。

厚生労働省が実施する患者調査(平成29年)では全疾病全年代の平均入院日数は29.3日です。

引用元:厚生労働省 平成29年患者調査(https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/03.pdf)より抜粋

ということはこの平均入院日数で考えると6回入院しないと保険料の元が取れないことになります。

みなさんは自分がこれだけの回数・日数入院すると思いますか?

だい
あまりイメージできませんよね。

そもそも論で言うと保険は基本損するもの

こちらの記事でも書きましたが保険というものは基本的に損するようにできています。

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少し考えてみれば分かりますよね。

みんなが払った保険料以上の給付を受けていたら保険会社が潰れてしまいます。

なので確率で考えればもともと元が取れないようなシステムになっているんですね。

一方で万が一の事態になって給付があった場合に元が取れるかどうかという話は確かに医療保険は「元が取れない」保険であると言えます。

医療保険が他の保険と違うのは,1回給付事由に該当しただけでは総払込保険料をペイできないという点で,先ほどの例でお示ししたとおりです。

がん保険や死亡保障であれば給付が数百万,数千万円になりますので保険料をペイできます。

そういう意味では医療保険は「少ない負担で大きい保障」という保険の考え方からは少し遠い保険といえる,つまり他の保険より優先順位が低くなるので加入を敬遠する方が多くなったり「コスパが悪いので不要」論が出るのだと思います。

だい
個人的には元を取ることは完全に諦めて「その保険が自分にとって必要な保障を提供してくれるかどうか」だけで考えた方がすっきりするような気がしています。

医療保険不要論を保障から考える

では医療保険が必要になる事態、つまり入院したときにどの程度の損失が発生しそれに対する保障として医療保険は必要なのかを考えていきます。

入院費は高額療養費で抑えられる

みなさんは入院費は長く入院すればするほどかさんでいくと思いますか?

日本の公的保険制度はとても素晴らしいもので月の医療費の支払いが一定金額を超えるとそこからほとんど月の支払額が増えないような仕組みになっています。

それが高額療養費制度です。

一般的な収入(標準報酬月額28〜50万円)の方であればどんなに医療費(保険適用の診療に限ります)がかかっても1か月あたり以下の計算式により算出された額を払えば良いのです。

80,100円+(総診療費-267,000円)×1%

例えば1ヶ月で100万円の診療を受けた場合、高額療養費制度がなかったとしたら保険診療は3割負担ですので30万円を支払う必要があります。

ですが、高額療養費制度があれば80,100+(1,000,000-267,000)×1%=87,430円の支払いでOKなわけです。

さらに高額な医療費が3ヶ月以上続いた場合、4ヶ月目からは医療費負担の上限が44,000円に下がります

公務員や大企業勤めの方など付加給付でさらに負担が少なく済む人も

健康保険が独自に付加給付と言われるものを設定している場合はさらに負担額が下がります。

大企業が運営する健康保険などに多くみられますが、医療費の負担限度額を高額療養費よりさらに低い20,000円だったり25,000円だったりにしています。

だい
1ヶ月でどんなに保険診療を受けても25,000円で済むってすごいですよね。

実は私の職場の健康保険にも付加給付が存在していて限度額が25,000円になっています。

入院費以外の費用は?

入院費以外にかかるものの代表は食事代と差額ベッド代です。

食事代は1食あたり460円ですので,1か月で460×3食×30日で41,400円です。

保険会社の営業などで「入院するとこんなに費用がかかるんですよ~」という資料があったりしますが,その中にも食事代が含まれていることが多いです。

でもちょっと考えてみてください。

食事代って別に入院してなくてもかかるよね?

というわけで「入院で発生する費用」としてはカウントしないことにします。

差額ベッド代は病院によって部屋によって金額は異なりますが,だいたいの平均が5,000~6,000円/日と言われています。

1か月にすると15万円~20万円程度ですね。

だい
ちなみに私の勤めている病院は一番安い個室で6,000円(税抜)です。

計算結果:入院するとどれくらいの費用がかかるのか

  • 入院費用:高額療養費制度で約88,000円程度
  • 差額ベッド代:必要とするなら15万円~20万円

合計はこんな感じになります。

  医療費 差額ベッド
(6,000円/日)
月負担額
(差額ベッド有)
月負担額
(差額ベッド無)
1か月目 88,000 198,000 286,000 88,000
2か月目 88,000 198,000 286,000 88,000
3か月目 88,000 198,000 286,000 88,000
4か月目以降 44,000 198,000 242,000 44,000
だい
医療費の部分は自分が加入している健康保険に付加給付があればさらに下がりますので確認してみてください。

収入はどの程度減るのか

ここではサラリーマンの方を前提にお話をします。

まずサラリーマンの場合は有給休暇があります。

MAXで40日ですので週5日勤務とすると最大で8週間、つまり2ヶ月は休んでも収入は減少しません。

次にこれは会社によって異なりますが、有給の病気休暇がある場合があります。

だい
大企業や公務員に特に多いかもしれませんね。

公務員は有給の病気休暇が90日間付与されるそうです。
(勤務日数からは差し引かれるのでボーナスや勤務評定には響きます)

病気休暇は土日もカウントされますので公務員の場合だと3ヶ月休めるわけですね。

ここまでで都合最大で5ヶ月間は仕事ができなくても満額の給与が支給されます。

さらに給料が支給されなくなっても健康保険から傷病手当金が1年半の間支給されます。

公的医療保険の被保険者が病気やけがにより業務に就くことが出来ない場合に、受け取ることのできる手当のこと(国民健康保険に傷病手当金はありません)。
病気やけがで仕事ができない状態が連続した3日間を含む4日以上継続した場合に支給されます。
支給額はおおむね給料の3分の2程度です。

支給額は70%弱になりますが1年半の間は収入が確保されます。

さらにさらにこれまた大企業や公務員に多いのですが,傷病手当金の支給期間が終了した後に延長傷病手当金としてさらに一定期間同額が支給されることがあります(名称や期間は企業等によって異なります)

まとめると,入院した場合の収入は以下のようになります。

  • 最大2か月間は有給休暇減額なしの給与
  • 有給の病気休暇がある場合はその期間だけさらに給与減額なしの期間が延長
  • さらに1年半は傷病手当金で70%弱の給与
  • 延長給付があればその期間だけ傷病手当金が延長
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なぜ医療保険は必要ないと言われるのか

ここまで入院による支出増と収入減について見てきましたが,短期的な入院であれば

・支出増は数十万円程度である
・収入は当面ある程度維持できる

ことから,ある程度の貯蓄があれば保険に頼らずとも入院という事態を乗り切れる,というのが「医療保険は不要である」という意見になります。

この意見について私は「一定条件」を付したわけですが,これについて解説していきたいと思います。

  • 一定額の貯蓄があること
  • 自営業ではないこと(被雇用者であり「傷病手当金」があること)
  • 長期入院は考慮しないこと
  • 先進医療を不要とすること

一定額の貯蓄があること

これは巷の医療保険不要論でも同様の前提を取っていますが,当然費用は発生しますので保険がなくてもそれをある程度賄える貯蓄があることが前提です。

貯蓄がなければそもそもこの不要論は成り立ちませんので,貯蓄がない方は貯蓄ができるまで定期型の医療保険に入るなどして最低限の保障を得ておく必要があります。

自営業ではないこと(被雇用者であり「傷病手当金」があること)

医療保険不要論は支出増と収入減を考えてそこまで入院による負担がクリティカルではないということに基づく意見ですが,これは傷病手当金によって収入が一定程度確保されていることが前提です。

自営業の場合,有給休暇や傷病手当金が存在しないので入院したら即収入が0になります。

ここまで試算してきた結果を用いると,数か月間の入院で差額ベッドを利用しなければ入院費用は月9万円程度,サラリーマンの場合は収入もしばらくは確保されているので確かに保険がなくても貯蓄で対応できそうな額ではあります。

しかし,自営業の場合は収入減がダイレクトに響いてきますので,先ほどのモデルで考えれば支出増と収入減を合わせた1か月の入院負担は差額ベッドがなかったとしても40万円程度になってしまいます。

「一定程度の貯蓄」として50万円,100万円があったとしても2か月前後の入院で消えてしまいますので,自営業の場合は医療保険の必要性がないとは言えないと思います。

長期入院は考慮しないこと

サラリーマンであったとしても「一定程度の貯蓄」で対応できるのはやはり短期的入院までです。

先の試算で考えれば最初の数か月は有給休暇等で収入の減少はありませんが,傷病手当金を支給されるようになると10万円ほどの減収となります。

差額ベッド無の医療費負担が9万円程度なので,健康時から比較すると合わせて19万円の負担増ということになります。

いかに傷病手当金があろうとも毎月20万円の負担が中長期的に継続してのしかかってくると厳しくなってくるのは自明です。

「平均入院日数が29.3日なんだから,そもそもそんな確率の低い中長期入院は考慮しなくてもよいのでは?」というご意見はあると思います。

ですが保険が「確率は低くとも万が一そうなったときにリスクが大きいものに備えるもの」であるという考え方に立ち返れば,中長期の入院というリスクは保険で備えてしかるべきもののように思います。

先進医療を不要とすること

医療保険に入らなければ当然それに付帯する先進医療特約は利用できません。

先進医療は保険診療ではないので,利用すると100万円単位で費用がかかります。

医療保険が不要だと論じる場合にはこのリスクを負うことを承知する必要があります。

ただ,先進医療はがんに関するものが多く,がん保険に先進医療特約をつけることで一定範囲の先進医療(がんの先進医療)については保障を確保できるのでそれで充分という考え方はあります。

また,先進医療は簡単にいうと「これから保険診療として提供することが適切かどうか評価を行う医療」ですので,決して最先端の夢の治療ではないということも理解した上での判断が必要となります。

先進医療にはどのようなものがあるかについてはこちらの厚生労働省のホームページを参考にされてください。

「経済的に」正しいというのは?

一番最初に医療保険不要論の是非について「経済的に正しい」と言ったのは,保険には保険料や保障といった金銭的価値だけではなく,「加入していることによる安心感」という効果もあると思うからです。

いかに理屈で保険に入らなくても何とかなるだろうということが分かっていても「やっぱり不安」という人もいると思います。

だい
私もその部類の人間です

こういう人が「理屈的には入らなくても何とかなる」ということを理解した上で保険に入ることまでを否定するものではありません。

あくまで「納得して加入の可否を決定する」ことが大事だと思うのです。

なので「経済的に」は入らないことがいいのかもしれないけど「それ以外の部分」を考えて入ることは全く問題ない,という意味で「経済的に正しい」という言い方をさせてもらった次第です。

本当に必要な医療保険とは

ここまで読んでくださった方はある程度予想できるかもしれませんが,本当に医療保険で保障が必要なのは,中期的入院~傷病手当金支給期間を超過するほどの長期入院です。

入院期間が長引けば傷病手当金があるといえども費用負担が重くなってきますし,傷病手当金が切れてしまうような場合に至っては収入が0になってしまうので致命的な事態です。

先ほどの繰り返しになりますが,このような事態になるのは確率的には非常に低いでしょうが,非常に低い確率でも万が一その状態に陥ったときのクリティカルなリスクに備えるのが保険というものの本質だと思うので,本当に保障が必要なのはこの部分だと思います。

だい
ちなみに、ここまでの長期入院になるケースは精神疾患によるものが多いです。

厚生労働省が実施している患者調査では調査日時点で1年半以上入院している人の7割が精神疾患の患者さんという結果が示されています。
(衝撃的なのは5年・10年入院している人がいるという事実です)

よく三大疾病や七大疾病に係った場合は入院日数無制限という保険がありますが,患者調査の疾患別の平均入院日数から判断する限りではこれらの疾病で長期入院をする可能性はそこまで高くないと考えています。

本当にこのような「入院日数無制限」の保障が必要なのは精神疾患だと思うのですが,調べた限りではそのような保険はありません。

次に紹介する就業不能補償保険は医療保険のように入院日数で制限はかからずに入院している間は月〇万円,という保険なのですが,精神疾患の場合は18か月までなどの制限がついていることが多いです。

今のところ精神疾患も含めて長期入院をカバーしようとすると,おそらく1075日型の保険が最長の保障だと思うのですが,当然保険料は60日型などに比べたら割高になります。

保険料の観点からすると,

  • 短期入院は免責で中長期入院から保障開始
  • 短期入院が免責なので保険料は割安

という商品が一番合理的なような気がするのですが,調べてみたところつい最近ようやく1つこのような形の医療保険が出てきたという商品の少なさです。

だい
上限額はありますが精神疾患も含めて長期に保障できそうな保険だったので今後同様の保険が増えることに期待です!

医療保険が不要という人は実際に保障が必要な部分をカバーする保険が少ないから,という理由の方もいらっしゃるかもしれませんね。

就業不能補償保険等で備えることも検討の余地あり

保険はお金を用意できればその種類にこだわる必要はありません。

入院に対する保障を必ずしも医療保険で備えなければならいというわけではなく,別の保険で備えたって全く問題ないわけです。

そこで有力な候補の一つとなるのが就業不能補償保険です。

読んで字のごとく「働けなくなったときに保険金が支払われる保険」なのですが,結局のところ医療保険で入院に備えるのも「働けなくなって」収入が減るからなので,就業不能補償保険で備えることはあり得ることだと思います。

とある会社の就業不能補償保険は以下の状態になると保険金が支払われるものでした。

  • 入院
  • 在宅療養
  • 障害等級1級,2級

上記の状態になると,月額で設定した金額が支払われるというものです。

医療保険で日額5,000円の保険に入る場合と月額15万円の就業不能補償保険に入る場合で手に入る保険金は同額になります。

医療保険は〇日型という形で給付日数に上限がありますが,就業不能補償保険の場合は入院している限り回数無制限で給付があります。

一方でやはり精神疾患については支払18回までというような上限がついていることが多く,精神疾患のカバーという保険の課題を完全に解決する内容にはなっていません。

就業不能補償保険には手術給付金がありませんが,これは高額療養費の上限に達してしまえば結局手元から出ていく額は変わらないので,特に保障が必要なものだとは思いません。

先進医療特約がつけられないのが少しネックなような気がしますが,先に書いたとおりがん保険に先進医療特約をつけることである程度のカバーは可能です。

「就業不能補償保険の方が絶対にいい」ということは言えませんが,検討の余地はある商品だと思います。

自営業の方は就業不能補償保険は大事な保障ですので,医療保険を重ねてかける必要がなくなるという点はメリットになりうるかもしれません。

まとめ

今回は最近巷でよく聞く「医療保険不要論」について詳しく見ていきました。

私の意見としては

  • 一定の条件の下であれば医療保険が不要であるという意見は正しい
  • しかしながら,不要と考えられる場合でもそれを理解した上で精神的な「お守り」として加入するのはあり。納得した上で選択することが重要。
  • 長期入院にこそ医療保険が必要だが,なかなかいい保険がない

というところが現状の認識です。

今回見ていったように保険を検討する際には支出・収入について細かく見ていき保障の量や必要性を検討していく必要があります。

なかなか難しい話で保険代理店に行ってもここまで細かい話はこちらから聞かないとされる機会は少ないでしょう。

保険などのお金の話はこういった「知らないこと」がたくさんあり,知っているか知らないかで非常に大きな差が生まれることがあります。

だい
ですので私は独学でファイナンシャル・プランナーの勉強を行いました
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これらの知識を動員して,今後もみなさんの「知らなかった!」を補完できるような記事を書いていけたらいいな~と思っています。

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